MDB有望市場予測レポート
｢冷凍自動販売機｣を公開

■冷凍自動販売機市場概況

• 2027年の冷凍自動販売機の国内販売台数は7,800台となる見込み。
• 冷凍自動販売機は冷凍食品の24時間無人販売が可能で、コロナ禍で新たな販売チャネルとして注目が高まる。
• 飲食店は自店の商品を販売することで、原材料の廃棄率抑制、収益拡大が期待できる。
• 商業施設運営者・不動産オーナーは収益確保、集客力向上を目的に導入増加。
• 取扱商品のバリエーション拡大や認知度向上による消費者からの需要増加、運用実績の増加による採算性の明確化によって、市場は拡大の見込み

自動販売機は飲料や食品、たばこ、切符、日用品など、取り扱い商品に応じた様々なものがありますが、2021年に冷凍食品を冷凍のまま販売する冷凍自動販売機が市場投入されました。冷凍自動販売機は飲食店が自店の商品の販売を目的に設置するほか、敷地に空きスペースを持つ商業施設運営者や不動産オーナーが設置するケースがあります。取り扱い商品は、ラーメンや餃子、カレーなどの調理品、精肉などの生鮮食品、スイーツ等様々です。地方の特産品を大都市圏で販売するアンテナショップ的な活用もみられ、取り扱い商品の多様さが注目を集める一因にもなっています。

冷凍自動販売機は24時間無人での販売が可能であり、コロナ禍において飲食店や小売店が休業や営業時間の短縮、入店人数の制限など厳しい事業環境におかれる中、非接触の新たな販売チャネルとして注目され設置が進みました。飲食店では、自店で取り扱っている調理食品を冷凍して自動販売機で販売することで原材料の廃棄率を抑えることができます。また、オペレーションの負担が少ないため人手を増やさず、かつ営業時間外でも販売することで収益拡大が期待できる点が支持されています。個店での導入が先行していましたが、最近では大手外食チェーンなどでも導入が増えてきています。

消費者においては、コロナ禍により自宅で食事をする機会が増加したことで、いつでも購入できる冷凍自動販売機の利用が増加しています。冷凍自動販売機の設置箇所の増加や取扱商品バリエーションの拡大、メディアで冷凍自動販売機が頻繁に取り上げられたことによる認知度の向上により、需要は拡大しています。

商業施設や不動産オーナーは、収益確保や集客力向上、施設利用者の満足度向上を目的に設置を増やしています。人通りの多い駅構内や飲食・小売店舗の前などに設置するほか、冷凍自動販売機を複数台設置している専用の店舗なども登場しています。冷凍自動販売機の設置・運用実績が増え、設置場所や取り扱い商品による採算性が明確になってきたことで、これまで検討段階にあった設置案件の取り込みなどによる新規設置や既存設置者による増設なども増える見通しで、市場は拡大が見込まれます。

本調査では、アイスクリーム専用の機器は除く、冷凍食品の取り扱いに対応した冷凍自動販売機を対象に国内における販売台数を推計しました。

本調査結果の詳細は、JMAR が提供するリサーチプラットフォーム MDB Digital Searchに同レポートを収録し、ご提供しております。

　MDB有望市場予測レポートシリーズは、今後、成長が期待できる有望・注目製品/サービス/市場について、MDBが独自取材を実施し、取りまとめたオリジナルレポートになります。MDB有望市場予測レポートの概要はこちらをご覧ください。MDB Digital Searchをご利用いただくとすべての有望市場予測レポートがご覧いただけます。