MDB有望市場予測レポート
｢画像生成AI｣を公開

■画像生成AI市場概況

• 2028年の画像生成AIの国内市場規模は280億円となる見込み
• 画像生成AIは、テキスト等による指示を基に、アルゴリズムに従い画像を自動で生成するシステム
• 2022年に画像生成AIの公開が相次ぎ注目を集め、生成画像がSNSに多く投稿されたことで一般にも認知を広げた
• 日本政府は画像生成AIの利用や著作権の扱いなどについてルール作りを進めている
• 映像・画像コンテンツの制作や広告制作、デザインなど業務での活用が進むことで市場は拡大の見通し

画像生成AIは、テキスト等による人間の指示を基に、アルゴリズムに従い画像を自動で生成するシステムです。画像生成AIの研究は従来から取り組まれていましたが、2022年に新興のAI開発企業や大手IT企業から画像生成AIの発表・公開が相次ぎ、特に同年8月に英国の Stability AIが一般公開した「Stable Diffusion」は無料で使用できることなどから注目を集めました。これにより、新しいサービスに関心が高い層や、イラスト・画像の制作を業務や趣味で行う人を中心に利用を獲得しました。画像生成AIで生成した画像がソーシャルメディアに数多く投稿されたことで、一般にも認知が広がっています。

現状では、新しく登場したサービスであることから、生成された画像の取り扱いのルールや著作権の扱いなどが不明確であるといった懸念点があり、本格的な商用利用に取り入れるケースは限定的で、トライアル的な利用や個人の趣味の範囲での利用が多い状況です。日本政府では画像生成AIについて社会・産業への影響や著作権の扱い等を検討したうえで規制やルール作りを進めており、今後、画像生成AIの取扱いルールが明確化していく見通しです。画像生成AI事業者では、システムの利用上の注意を設ける、生成された画像の著作権を明確化するといった対応のほか、コンテンツホルダーとの提携や自社で画像を撮影・作成するなどの方法で独自の学習元画像の収集も行っています。これらの取り組みを通じて、画像利用に関する懸念の払しょくが進むとみられます。

現状では先進的なユーザーによる活用に留まっていますが、画像生成AIは、画像・イラスト等を活用する出版物やデジタルコンテンツ、デザイン等、様々な用途において活用が見込まれます。これらの制作者やクリエイターの作業の補助ツールとして活用されるほか、専門のノウハウを持たない人でも画像・イラストの制作が容易に行えるようになることから、広く活用されていくポテンシャルがあります。各種ルールの明確化が進み、システムの精度や機能向上、ユーザーへの浸透が進むことで、市場は大きく拡大していく見通しです。

本調査では、国内における画像生成AIツールの提供金額を対象に市場規模を算出しました。

本調査結果の詳細は、JMAR が提供するリサーチプラットフォーム MDB Digital Searchに同レポートを収録し、ご提供しております。

　MDB有望市場予測レポートシリーズは、今後、成長が期待できる有望・注目製品/サービス/市場について、MDBが独自取材を実施し、取りまとめたオリジナルレポートになります。MDB有望市場予測レポートの概要はこちらをご覧ください。MDB Digital Searchをご利用いただくとすべての有望市場予測レポートがご覧いただけます。