MDB有望市場予測レポート「リチウムイオン電池リユース・リサイクル」を公開

MDB Digital Searchの「MDBコンテンツ」としてご好評いただいている「MDB有望市場予測レポート」で、リチウムイオン電池リユース・リサイクル市場を調査し、市場規模を推計しました。

■リチウムイオン電池リユース・リサイクル市場概況


・2025年度のリチウムイオン電池のリユース・リサイクル市場は約25億円となる見込み。
・電気自動車の市場拡大、普及が進み、リチウムイオン電池リユース・リサイクルのニーズが高まる。
・使用済み電池の故障部分を交換・修理して再利用する「リユース」、リチウムやコバルトなどの材料を回収・再利用する「リサイクル」の研究、事業化が、自動車メーカーを中心に進められる。
・リユース品は定置用蓄電池として用いられ、非常用電源の設置ニーズが高い病院、自治体等へ導入実績を重ねる。
・新品に比べ安価であること、環境意識の高まりからリチウムイオン電池リユース・リサイクルは急拡大が見込まれる。


 

 リチウムイオン電池は、ハイブリッド自動車、電気自動車といった次世代自動車の需要拡大に伴い、車載用電池としての需要が増加傾向にありますが、一方で、リチウムイオン電池に使用されるレアメタルは産出量・流通量が限られてお り今後需給逼迫の可能性が高いことから、リチウムイオン電池のリユース・リサイクルのニーズが高まっています。リチウムイオン電池の「リユース」とは、使用済みリチウムイオン電池の中の故障したセルを交換・修理して再利用すること、「リサイクル」は、使用済みリチウムイオン電池を分解してリチウムやコバルトなどの材料を回収し再利用することを指します。

 

  車載用リチウムイオン電池は、5~10 年程度使用すると蓄電容量が低下するため交換が必要となります。使用済みの車載用電池からリユースされた製品は、再び車載用として利用するには適しませんが、蓄電用など他の用途には適応可能となっています。リユースされた電池は、定置用蓄電池として再販され、新品の蓄電池よりも安価であることから、非常用電池の設置ニーズが高い病院や自治体、コンビニなどへ多く導入されています。一方、リサイクル品はリユース品 よりも性能が高く、車載用電池としての再利用も可能なため、自動車メーカーへ販売されますが、分解してリチウムやコバルトなどの材料を回収するのにコストがかかることから、現時点での流通は僅かとなっています。

 

 自動車メーカーを中心とする参入企業の積極的な取り組みや、環境意識の高まりから、リチウムイオン電池のリユー ス・リサイクルは急速に伸長しており、今後も市場は拡大が見込まれます。

 

 本調査では、使用済みの車載用リチウムイオン電池からリユース・リサイクルされ、蓄電池等の形状で製品化・販売さ れている製品を対象とし、市場規模を推計いたしました。 本調査結果の詳細は、JMAR が提供するリサーチプラットフォーム MDB Digital Searchに同レポートを収録し、ご提供しております。

  MDB有望市場予測レポートシリーズは、今後、成長が期待できる有望・注目製品/サービス/市場について、MDBが独自取材を実施し、取りまとめたオリジナルレポートになります。MDB有望市場予測レポートの概要はこちらをご覧ください。MDB Digital Searchをご利用いただくとすべての有望市場予測レポートがご覧いただけます。

 

<レポートの構成(計6ページ)>

1. 調査対象市場定義

2. 主要参入企業一覧

3. 市場規模・予測

4. 価格動向

5. マーケットシェア/主要参入企業動向

6. 業界構造・ビジネスモデル

7. ユーザー動向
MDB Digital Search
提供サービス03
本レポート内容やMDBサービスについてご興味のある方はお気軽にお問い合わせください。
日中つながりやすい番号をご入力ください。
※会社でお使いのメールアドレスをご記入ください。Gmail等、フリーアドレスは使用できません。
個人情報の取り扱いについて】
●利用目的
当社が取得する個人情報とその利用目的は以下のとおりです。
-閲覧したWebページ等のデータ(個人情報と紐付けて取得しています)
-当社が運営管理するWebサイトにおける入力送信された個人情報(会社名、部署名、氏名、メールアドレス、電話番号など)
-セッション管理のためのCookie情報
利用目的:
-当社のサービス、セミナーなどのイベント・キャンペーン、アンケートなどの情報提供とお問い合わせ対応に利用いたします。
-当社の製品サービスの案内について当社からの連絡やニュースレター配信等の営業活動のために利用いたします。

●個人情報の開示等
個人情報に関する利用目的の通知、開示、訂正、追加又は削除、利用停止、消去又は第三者提供の停止を申し出ることができます。申請された場合は、申請者がご本人であることを確認させていただいた上で、迅速かつ的確に対応し、その結果を本人に通知致します。下記URLで提供している「開示対象個人情報」開示等請求申請書を用いるか、お問い合わせ窓口まで、お申し出ください。
URL: http://www.jmar.co.jp/policy/index.html

お問合せ窓口
〒105-0011 東京都港区芝公園3-1-22 日本能率協会ビル
(株)日本能率協会総合研究所 個人情報相談窓口
TEL:03-3434-6282

●個人情報提供の任意性
フォームの各項目への入力は任意ですが、未入力の項目がある場合、お問い合わせへの回答ができない場合がございます。

〒105-0011 東京都港区芝公園3-1-22 日本能率協会ビル
(株)日本能率協会総合研究所 コーポレート本部長
TEL:03-3434-6282