MDB有望市場予測レポート「昆虫食」を公開

MDB Digital Searchの「MDBコンテンツ」としてご好評いただいている「MDB有望市場予測レポート」で、世界の昆虫食市場を調査し、市場規模を推計しました。

 

■昆虫食市場概況


・2025年度世界の昆虫食市場は約1,000億円となる見込み。
・昆虫食は生産時の環境負荷が少ないことから、環境意識の高い欧米を中心に注目を集める。
・伝統的な昆虫食に加え、昆虫の原型をとどめず消費者の抵抗感が少ない新製品の開発、販売が進む。
・EUでは2018年に食品としての承認を受け、市場の拡大が予想される。
・食用昆虫の養殖に注力する企業が増加し、価格の低下、昆虫食の更なる普及が見込まれる。


 

 昆虫を食べる習慣は古くからアジアをはじめとする世界各地にみられ、日本でもイナゴの佃煮や蜂の子などが伝統食として残っていますが、2013年に国際連合食糧農業機関(FAO)が発表した報告書をきっかけに、食品としての昆虫の活用が世界的に注目を集めました。FAO によると、2050年には世界人口が90億人を超え、食糧危機が深刻化するとしています。昆虫は、タンパク質などの栄養素を豊富に含むこと、養殖に必要とされる土地や飼料が家畜などに比べ大幅に少なく環境負荷が小さいことから、人間にとって重要な食物になる可能性があると示唆されています。

  FAOの発表を受け、健康意識・環境意識が高い欧米の消費者を中心に昆虫食への関心が高まり、2010年代半ばから昆虫食の市場に新規参入するベンチャー企業が増加しています。これらの企業は、コオロギやミールワーム(甲虫)などの昆虫の粉末を原材料に使った、昆虫の原型をとどめない加工食品を発売し、伝統食とは異なる新しい昆虫食の市場を形成し始めています。製品の主な事例としては、プロテインバー、チップスなどのスナック菓子、パン、ハンバーグなどがあり、消費者にとって抵抗感の少ない形態での商品展開となっています。2018 年には、欧州連合(EU)が昆虫を食品として認可し自由な取引を承認したことから、今後市場が大きく拡大することが期待されます。

  昆虫を原材料とする食品は通常の食品に比べ価格が高いことが市場拡大の阻害要因となっていましたが、食用昆虫の養殖に力を入れる企業が増加しており、今後、原材料としての昆虫の供給量が増えることで、製品価格の低下が進むと予想されます。それに伴い、昆虫食の開発や普及が更に進み、市場は拡大していくと見込まれます。

 本レポートでは、昆虫食の世界の市場規模を推計いたしました。本調査結果の詳細は、JMAR が提供するリサーチプラットフォーム MDB Digital Searchに同レポートを収録し、ご提供しております。

 

 MDB有望市場予測レポートシリーズは、今後、成長が期待できる有望・注目製品/サービス/市場について、MDBが独自取材を実施し、取りまとめたオリジナルレポートになります。MDB有望市場予測レポートの概要はこちらをご覧ください。MDB Digital Searchをご利用いただくとすべての有望市場予測レポートがご覧いただけます。

 

<レポートの構成(計7ページ)>

1. 調査対象市場定義

2. 主要参入企業一覧

3. 市場規模・予測

4. 価格動向

5. マーケットシェア/主要参入企業動向

6. 業界構造・ビジネスモデル

7. ユーザー動向
MDB Digital Search
提供サービス03
本レポート内容やMDBサービスについてご興味のある方はお気軽にお問い合わせください。
日中つながりやすい番号をご入力ください。
※会社でお使いのメールアドレスをご記入ください。Gmail等、フリーアドレスは使用できません。
個人情報の取り扱いについて】
●利用目的
当社が取得する個人情報とその利用目的は以下のとおりです。
-閲覧したWebページ等のデータ(個人情報と紐付けて取得しています)
-当社が運営管理するWebサイトにおける入力送信された個人情報(会社名、部署名、氏名、メールアドレス、電話番号など)
-セッション管理のためのCookie情報
利用目的:
-当社のサービス、セミナーなどのイベント・キャンペーン、アンケートなどの情報提供とお問い合わせ対応に利用いたします。
-当社の製品サービスの案内について当社からの連絡やニュースレター配信等の営業活動のために利用いたします。

●個人情報の開示等
個人情報に関する利用目的の通知、開示、訂正、追加又は削除、利用停止、消去又は第三者提供の停止を申し出ることができます。申請された場合は、申請者がご本人であることを確認させていただいた上で、迅速かつ的確に対応し、その結果を本人に通知致します。下記URLで提供している「開示対象個人情報」開示等請求申請書を用いるか、お問い合わせ窓口まで、お申し出ください。
URL: http://www.jmar.co.jp/policy/index.html

お問合せ窓口
〒105-0011 東京都港区芝公園3-1-22 日本能率協会ビル
(株)日本能率協会総合研究所 個人情報相談窓口
TEL:03-3434-6282

●個人情報提供の任意性
フォームの各項目への入力は任意ですが、未入力の項目がある場合、お問い合わせへの回答ができない場合がございます。

〒105-0011 東京都港区芝公園3-1-22 日本能率協会ビル
(株)日本能率協会総合研究所 コーポレート本部長
TEL:03-3434-6282