カオスマップで今後の業界動向を予測せよ ~ビジネスを成功に導くための視野/視点の拡げ方~


<本コラムの紹介>
 ビジネスを成功に導くためには、「いかに視野や視点を拡げていけるか」が極めて重要である。といっても、それほど簡単な話ではないことは皆さまもご存じの通りである。そこで本コラムでは、その方法論について、様々な考え方をお伝えしながら、紐解いていくことを目的としている。「他では読めない内容」となっているので、是非お楽しみいただきたい。



経済活動再開に向けて…

2020年6月末、政府による緊急事態宣言が解除されて、丁度1ヶ月が経過した。都道府県間の往来も原則解禁され、新たな生活様式を意識しながら、経済活動が本格的に再開された。電車の混雑度合いも見ても、7割方、人の流れが戻りつつあると感じる。
 本連載の読者の皆様においては、アフターコロナ、ウィズコロナを見据えながら、新たなビジネスを探索している担当者の方も多いだろう。MDBにも、当然のことながら、特定産業のビフォーコロナ・アフターコロナトレンドに関する依頼は数多く寄せられている。時代背景やタイプは違えど、有事の際の産業の変化を過去のデータで見ておくことは大いに参考になる。  調査スキルの高さは、過去のデータからいかに学べるかに比例する部分も大きい。今なら、2008年のリーマンショック前後の産業の変化や復活に要した時間などを調べておくことは今後に向けて有効だと考える。
 例えばこのようなデータが参考になる。

 ■東京商工リサーチ「リーマン・ショック後の企業業績調査」(2019年12月)
 URL:https://www.tsr-net.co.jp/news/analysis/20191213_01.html

 ■経済産業省「産業統計10年グラフィック」(2016年10月)
 URL:https://www.meti.go.jp/main/60sec/2016/20161006001.html

 また、常々お伝えしているが、「今起こっている事象や変化」を書き留めておくことも強くお勧めしたい。今は「100年に一度」の国難、いや世界難の真っ只中なのだ。


ビジネスを見る視点

コロナショックの間隙を縫って、新たなビジネスや起業家が続々と登場している。うねりが激しく、かつ今後期待できる業界においては、カオスマップが発行されるというセオリーがある。

 ■STAY HOME カオスマップ
 URL:https://techblitz.com/stay-home-work-from-home-startups/

 どのような分野が存在するのか?どうしてこのような分野が誕生したのか?どの分野で急激にプレーヤーが増加し、どの企業が生き残るのか?掲載されている業界や企業の先行きを思い浮かべながら、いつも眺めているのだが、実に良い頭のトレーニングになることを申し添えておきたい。
 最近、注目しているのが、以下ランキングである。

 ■CNBC Disruptor 50
 URL:https://www.cnbc.com/cnbc-disruptors/

 アメリカの放送局であるCNBCが毎年公開している、Disruptor(業界破壊者)の上位50社ランキングである。これから成功するためには、GAFAM、中国BATH以外にも、世界で続々と登場してくるDisruptorを知ることが重要である。それが未来構想につながる。
 実はコロナショックの1つのポイントは、今後の業界構造破壊を早めていくことにある。これは知っておきたい事実である。丁度、この6月に2020年版が公開されたので、ご紹介しておきたい。

 URL:https://www.cnbc.com/2020/06/16/meet-the-2020-cnbc-disruptor-50-companies.html


 それにしても消費財、生産財、サービス財問わず、ユニークな顔ぶれが揃ったものだと感心する。参考までに2020年度の1位は、オンライン決済サービスのStripe社(アメリカ)が見事に1位に輝いている。その理由は果たして…。よろしければ、50社のランキングを眺めて、注目企業をピックアップしておいて頂きたい。


次回予告

今回はここまで。次回も、注目すべきDisruptorについて触れていくこととしよう。またお読みいた

菊池 健司
菊池 健司

株式会社日本能率協会総合研究所 MDB事業本部 エグゼクティブフェロー。1990年日本能率協会総合研究所入社。マーケティング・データ・バンク(MDB)で長年に渡り、民間企業、官公庁、独立行政法人、大学等からの要請に応じ、公開情報を中心とした情報提供に携わる。現在は新規事業開発、新用途探索、ビジネスプラン策定といったテーマにおいて、情報コンサルタントとして個別企業や機関での支援活動に日々取り組んでいる。情報活用を通じて社員の発想を拡げることを目的とした研修の要望が急増している。



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