MDBコラム「ビジネスを成功に導くための視野/視点の拡げ方~若き論客に学ぶ、という発想 その2~」


<本コラムの紹介>
 ビジネスを成功に導くためには、「いかに視野や視点を拡げていけるか」が極めて重要である。といっても、それほど簡単な話ではないことは皆さまもご存じの通りである。そこで本コラムでは、その方法論について様々な考え方をお伝えしながら、紐解いていくことを目的としている。「他では読めない内容」となっているので、是非お楽しみいただきたい。



はじめに

第1回でご紹介した、総務省未来デザインチームの若き精鋭メンバーによる「未来小説」はもうご覧になられたであろうか?

■「新時代家族~分断のはざまをつなぐ新たなキズナ」
 URL:http://www.soumu.go.jp/main_content/000548081.pdf

 2030年~2040年頃の未来をイメージした小説であり、未来のビジネスを考えるためのよき材料になると思われる。まだの方は是非!ご覧いただきたい。
 参考までに、以下も未来の変化を考える上で、見ておきたい報告書である。 社会の変化・技術の進化がもたらすわかりやすい変化の1つがおそらく「働き方の変化」である。

■厚生労働省「働き方の未来2035」
 URL:http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000132314.html


未来発想力という必須スキル

企業においても、若い社員に未来の世の中がどうなるかのレポートを書かせることをルーティン化したほうが良いように思えてならない。
短編小説をパート分けして書かせるのもありだろう。面白い取り組みだと思うのだが…。
 「自社バイアス」に染まる前の若い社員に未来を考えてもらい、経営陣やベテラン社員がその発想を参考にしながら、これからの自社のあり方に思いを馳せる…。

 こうした取り組みが、企業の「未来構想力」を高めていく。

 AIやIoTの社会への浸透は、今まで人類が見てこなかった新たな世界を演出する。「まだ見ぬ世界」ゆえに、今の延長線上では捉えることができないのだ。

 ハズレを恐れず、勇気を持って未来を想起していくチカラは相当重要になっていくと思う。


若き論客紹介~パート1

実は、技術の進化から未来の世の中をある程度、想像していくことはできる。とはいえ、何もないところから新たな世界を発想するのは簡単ではない。そこで、自身の発想を助けてくれる論客(キーマン)の存在が重要となる。

 論客のコメントを見て、「なるほどこう考えるのか」を学ぶ→論客メモに残す
    ↓
 見たままで終わらせず、「自分ならこう考える」というのを考えてみる→自分メモに残す
    ↓
 論客とのバーチャル対話のイメージを持つ

この論客のコメントは逃さない、という「攻め」の情報収集活動は、自分の思考軸づくりに役立つので、是非試してみてほしい。

今回からはお勧めしたい論客を順番に紹介していく。まずは、今大注目の若き論客を2名紹介しよう。いずれも、世のテクノロジーに精通しているのがポイントである。

この方たちが「未来」を語っていたら、要チェックである。

★落合陽一 氏
若き論客という言葉がまさにピッタリの方である。既に相当な有名人ではあるが、日本のピンチがチャンスに転じることを感じさせてくれる良書「日本再興戦略」(幻冬舎)をはじめ、その主張には大いに学びのヒントがある。

<参考URL>
・落合陽一.com
URL:http://yoichiochiai.com/

・Digital Nature Group
URL:http://digitalnature.slis.tsukuba.ac.jp/

・「日本再興戦略」幻冬舎
URL:http://www.gentosha.co.jp/book/b11436.html


★佐藤航陽 氏
株式会社メタップスの代表取締役社長。
専門家の時間売買取引所「タイムバンク」創設などユニークなビジネス展開で定評がある。「未来予測の技法」(幻冬舎)の著者でもある。

<参考URL>
・メタップス
URL:http://metaps.com/?lang=ja

・「未来予測の技法」ディスカヴァー・トゥエンティワン
URL:http://www.d21.co.jp/shop/isbn9784799322116

・「お金2.0」幻冬舎
URL:http://www.gentosha.co.jp/book/b11283.html


次回予告

さて、今回はここまで。次回は、海外の若き論客を紹介する予定である。乞うご期待。

菊池 健司
菊池 健司

株式会社日本能率協会総合研究所 MDB事業本部 エグゼクティブフェロー。1990年日本能率協会総合研究所入社。マーケティング・データ・バンク(MDB)で長年に渡り、民間企業、官公庁、独立行政法人、大学等からの要請に応じ、公開情報を中心とした情報提供に携わる。現在は新規事業開発、新用途探索、ビジネスプラン策定といったテーマにおいて、情報コンサルタントとして個別企業や機関での支援活動に日々取り組んでいる。情報活用を通じて社員の発想を拡げることを目的とした研修の要望が急増している。



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