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プラスチックリサイクルの市場規模は?市場動向の調べ方を徹底解説!

近年、特に注目されている「プラスチックリサイクル」。持続可能な社会実現のため、資源・廃棄物制約や海洋ごみ対策、地球温暖化対策などの幅広い課題への対応が求められており、世界全体の取り組みとして、このプラスチックリサイクルの体制構築や技術開発、市場の成長が必要となっています。

今回は、プラスチックリサイクルに関する最新マーケット情報と、その収集方法について、解説していきます!


目次[非表示]

  1. 1.プラスチックリサイクルの市場規模
  2. 2.プラスチックリサイクルの市場動向の調べ方は?
    1. 2.1.インターネット上のオープン情報から調べる
    2. 2.2.官公庁統計、業界団体情報から調べる
      1. 2.2.1.官公庁
      2. 2.2.2.業界団体
    3. 2.3.業界専門情報から調べる
      1. 2.3.1.専門業界誌・調査会社等
      2. 2.3.2.個別企業情報
    4. 2.4.市場調査会社に新たに調査を依頼する
  3. 3.プラスチックリサイクル市場を知るためのおすすめ情報源3選
    1. 3.1.2023年 脱炭素関連製品の事業戦略調査-資源循環編(リサイクルプラスチック/バイオマスプラスチック)- / TPCマーケティングリサーチ
    2. 3.2.プラスチックの循環利用拡大に向けたリサイクルシステムと要素技術の開発動向サイエンス&テクノロジー
    3. 3.3.2022年 循環型プラスチック・素材市場の新展望 / 富士経済
  4. 4.まとめ
  5. 5.関連記事のご紹介



プラスチックリサイクルの市場規模

まず、現状のプラスチックのリサイクル状況がどのようになっているか、廃プラスチックの総排出量とリサイクル量(有効利用量)について調べました。

一般社団法人プラスチック循環利用協会が発行している「2022年プラスチック製品の生産・廃棄・再資源化・処理処分の状況」によると、2022年は廃プラ総排出量823万トンに対し、リサイクル量(有効利用量)が717万トンとなっています。有効利用率を計算すると87%となり、前年とは変わらず、2020年からは1ポイント上昇していることが確認できます。


出所)一般社団法人プラスチック循環利用協会「2022年プラスチック製品の生産・廃棄・再資源化・処理処分の状況」よりMDB作成


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プラスチックリサイクルの市場動向の調べ方は?

次に、プラスチックリサイクルの市場動向や主要プレイヤー情報、今後の市場予測情報を、自分で収集する場合にどんな方法があるのか?について解説します。

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プラスチックリサイクルのマーケット情報で重要な市場規模、企業シェア・予測等を調べる方法としては、①インターネット上のオープン情報から調べる、②統計情報から調べる、③専門業界情報から調べる、④市場調査会社に新規調査を依頼する、の4つの方法があります。

インターネット上のオープン情報から調べる

Googleなどのウェブブラウザで「プラスチックリサイクル 市場規模」、「プラスチックリサイクル 市場予測」などのキーワードで検索すると、多くの記事情報がヒットします。この記事情報を辿っていくと、市場調査レポートの発行元が発表しているプレスリリースや、国や業界団体、シンクタンクが発表している無料の調査報告書が見つかります。これらの情報を見ることで大きな潮流はどなたでも把握できると思います。


官公庁統計、業界団体情報から調べる

信頼できる情報源としては、第一に国の統計があげられます。その次に業界の企業が加盟している業界団体の情報です。該当の統計があれば、そこで市場規模の情報が入手できます。

インターネット等で、プラスチックリサイクルやプラスチック循環利用、廃プラスチックなどのキーワードで業界団体や関連の官公庁サイトを探し、統計情報があるかを確認、その中にプラスチックリサイクルの情報があるかを調べます。


官公庁

プラスチックリサイクルや廃プラスチックに関する統計ですと、環境省の「一般廃棄物の排出及び処理状況等について」があります。プラスチックを含む様々な廃棄物の排出量、及びその再生利用量を知ることができます。

プラスチックの中でも容器包装に関しての統計では、環境省の「容器包装リサイクル法に基づく市町村の分別収集等の実績について」や、経済産業省等の「容器包装利用・製造等実態調査」でも、プラスチック製品の再生利用について情報を得ることができます。

また、現在流行のマイクロプラスチックに関して、あまり国内の情報源がないものの、経済産業省が2017年に「マイクロプラスチック国内排出実態調査」を発表しています。


業界団体

業界団体では、先にご紹介したプラスチック循環利用協会があります。プラスチックリサイクルに関する情報源の基本として、必ず見ておくべき団体でしょう。また、別の団体としてアジアプラスチック資源循環促進協会もあります。こちらは国内だけでなくアジア地域(主に中国企業)が加盟しています。


業界専門情報から調べる

専門業界誌・調査会社等

「プラスチックリサイクル 新聞」、「プラスチックリサイクル 雑誌」などで検索をし、出てくる業界専門誌のサイトなどからプラスチックリサイクル市場の情報を入手するという方法もあります。

プラスチックリサイクルに関係する業界新聞としては、日刊工業新聞社の「工業材料」や、化学工業日報社の「化学工業日報」などがあります。新聞以外では日本プラスチック工業連盟が、「プラスチックス」という連盟誌を毎月発行しています。中でも毎年6月号には特集として「プラスチック産業統計資料集」が記載されており、要注目の資料です。


個別企業情報

話題になっている企業のサイトや、決算発表情報の内容を確認すると、有用な情報が記載されていることもあります。日本国内では、まだあまり情報を発信している企業は見られませんが、今後の注目として、日本の様々な業界各社が共同出資して設立した(株)アールプラスジャパンの動向は追っておいた方が良いかもしれません。同社は、環境負荷の少ない効率的な使用済みプラスチックの再資源化技術の開発可能性を見出すことを目的に、2020年6月、12社の合同出資により設立、その後も業界の枠組みを超えて参画企業を増やしながら、2027年の実用化を目指してプラスチック課題解決に取り組んでいます。


市場調査会社に新たに調査を依頼する

先に紹介した方法で期待する粒度の情報が入手できなかった場合、また情報が多すぎて取りまとめるのが難しい場合には、市場調査会社にアドホック調査を依頼するという選択肢もあります。公開情報を幅広く集めて、整理・分析するということに加え、有益な情報を保有する業界関係者・有識者等を探索し、インタビューを通してオリジナルな情報を収集し報告する形式をとっており、一般では取得が難しい情報にリーチできる可能性があります。


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プラスチックリサイクル市場を知るためのおすすめ情報源3選

弊社が運営するマーケティング・データ・バンク(MDB)でも、メンバー企業様からプラスチックリサイクル市場に関する調査相談を数多くいただいております。ここでは、弊社の情報コンサルタントが厳選した「プラスチックリサイクル市場」に関するおすすめ情報源を3つ紹介いたします。


2023年 脱炭素関連製品の事業戦略調査-資源循環編(リサイクルプラスチック/バイオマスプラスチック)- / TPCマーケティングリサーチ

TPCマーケティングリサーチが発刊している調査資料です。脱炭素関連製品について、“総市場編”、“リサイクルプラスチック編”、“バイオマスプラスチック編”に分けて調査されています。“リサイクルプラスチック編”と“バイオマスプラスチック編”では、各製品における市場概要、主要参入企業・動向、主要事業・製品一覧、提携状況、研究開発動向、市場規模推移、市場規模予測について調査され、“総市場編”ではこれらの事業動向を統合して分析されています。


プラスチックの循環利用拡大に向けたリサイクルシステムと要素技術の開発動向
サイエンス&テクノロジー

日本におけるプラスチックリサイクルの現状と課題、今後の方向性を示す最新技術書です。国内外のリサイクルの現状や、日本と各国との法規制の違い、最新の動向についてまとめられており、
「プラスチック資源循環促進法」の​概要や、各企業の最新技術開発事例や今後の課題なども把握できる1冊です。


2022年 循環型プラスチック・素材市場の新展望 / 富士経済

循環型プラスチック・素材をマテリアルリサイクルプラスチック(MRプラスチック)、ケミカルリサイクルプラスチック(CRプラスチック)、バイオマスプラスチック、天然素材配合プラスチックおよびバイオマス系素材(プラスチック代替紙)の5カテゴリーに区分して、24品目別に日本における市場規模と予測、分野・用途、企業・大学・研究機関動向、価格動向、代替ターゲット素材と課題がまとめられています。2022年発刊ではありますが、非常におすすめできる内容です。


まとめ

今回は、プラスチックリサイクルの市場動向の調べ方について解説しました。日本国内のみならず、世界的な課題として業界を超えた取り組みも進んでいるこの市場は、今後ますます目が離せなくなっており、情報収集の重要性が増してきています。

弊社マーケティング・データ・バンク(MDB)にも関連資料は豊富に取り揃えていますので、もっと詳しく調べたい方や、有益な情報源を知りたい方は、ぜひお気軽にご相談ください。MDBメンバー企業の方はすぐに調査をご相談いただくことも可能です。

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