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3Dプリンタの市場規模は?市場動向の調べ方を徹底解説!

近年、特に注目されている「3Dプリンタ」。自動車、航空、建築、医療、食品、ファッションなど様々な業界で活用され、今後さらなる技術発展や市場拡大が見込まれています。

今回は、そんな3Dプリンタに関する最新マーケット情報と、その収集方法について、解説していきます!


目次[非表示]

  1. 1.3Dプリンタの市場規模
  2. 2.3Dプリンタの市場動向の調べ方は?
    1. 2.1.インターネット上のオープン情報から調べる
    2. 2.2.官公庁統計、業界団体情報から調べる
      1. 2.2.1.官公庁・業界団体
    3. 2.3.業界専門情報から調べる
      1. 2.3.1.専門業界誌・調査会社等
      2. 2.3.2.個別企業情報
    4. 2.4.市場調査会社に新たに調査を依頼する
  3. 3.3Dプリンタ市場を知るためのおすすめ情報源3選
    1. 3.1.おすすめ情報源① メイン市場である海外市場をおさえる!
    2. 3.2.おすすめ情報源② 3Dプリンタの国内最新市場動向をおさえる!
    3. 3.3.おすすめ情報源③ 日々の最新業界情報をチェック!
  4. 4.まとめ
  5. 5.関連記事のご紹介


3Dプリンタの市場規模

3Dプリンタとは、立体の断面形状を層状に積層して造形する製造装置です。造形の対象となる材料は樹脂、金属、セラミックスなどが主流で、宇宙航空、自動車といった工業分野で実用化されています。

まず、現状の市場状況がどのようになっているか、「樹脂3Dプリンタ」と「金属3Dプリンタ」に分けて見ていきましょう。

弊社、日本能率協会総合研究所マーケティング・データ・バンク(MDB)の調査では、樹脂・金属ともに、2020年度は新型コロナウイルスの影響で、各産業の製造活動停滞や設備投資減少が見られ、市場規模の落ち込みが見られたものの、2021年度以降は再び市場拡大傾向になると予測しています。

世界市場にて、樹脂3Dプリンタは2020年度の680億円から2026年度には1,430億円まで市場規模が拡大、金属3Dプリンタも2025年度に2,500億円の市場規模となる見込みです。


その他、セメントを材料に建築物を造形する建設3Dプリンタ、バイオマテリアルを立体造形し再生医療に活用するバイオ3Dプリンタ、食品素材を造形する3Dフードプリンターなども開発が進んでいます。


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3Dプリンタの市場動向の調べ方は?

次に、3Dプリンタの市場動向や主要プレイヤー情報、今後の市場予測情報を、自分で収集する場合にどんな方法があるのか?について解説します。

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3Dプリンタのマーケット情報で重要な市場規模、企業シェア・予測等を調べる方法としては、①インターネット上のオープン情報から調べる、②統計情報から調べる、③専門業界情報から調べる、④市場調査会社に新規調査を依頼する、の4つの方法があります。

インターネット上のオープン情報から調べる

Googleなどのウェブブラウザで「3Dプリンタ 市場規模」、「3Dプリンタ 市場予測」などのキーワードで検索すると、多くの記事情報がヒットします。この記事情報を辿っていくと、市場調査レポートの発行元が発表しているプレスリリースや、国や業界団体、シンクタンクが発表している無料の調査報告書が見つかります。これらの情報を見ることで大きな潮流はどなたでも把握できると思います。


官公庁統計、業界団体情報から調べる

信頼できる情報源としては、第一に国の統計があげられます。その次に業界の企業が加盟している業界団体の情報です。該当の統計があれば、そこで市場規模の情報が入手できます。

インターネット等で、3Dプリンタ関連のキーワードで業界団体や関連の官公庁サイトを探し、統計情報があるかを確認、その中に3Dプリンタの情報があるかを調べます。


官公庁・業界団体

3Dプリンタはもともと海外がメインの市場なので、国や官公庁関連の統計データや情報源が乏しいことが注意点としてあります。

業界団体では、一般財団法人光産業技術振興協会が「2021年度光産業全出荷額、国内生産額調査結果について」という統計を取っていますので、見ておきましょう。ただし、こちらは国内統計で、海外の主要企業は入っていない点は注意です。

また、統計ではないものの、一般社団法人日本3Dプリンティング産業技術協会では、「3Dプリンティング海外動向2020」などの調査報告書も出されています。


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業界専門情報から調べる

専門業界誌・調査会社等

上述したように、3Dプリンタは海外市場がメインのため、海外の調査資料に目を通しておく必要があります。有名な調査機関では、『Wohlers Associates』があり、有料ですが「2021 Wohlers Report : 3D printing and Additive Manufacturing Global State of the Industry -3Dプリンターの世界市場-」が最新調査レポートとして展開されています。

「3Dプリンタ 新聞」、「3Dプリンタ 雑誌」などで検索をし、出てくる業界専門誌のサイトなどから市場の情報を入手するという方法もあります。

3Dプリンタに関係する業界新聞としては、日刊工業新聞社の「日刊工業新聞」や、化学工業日報社の「化学工業日報」などが挙げられます。

また、冒頭で述べたように3Dプリンタは各種業界にまたがって活用されているため、シーエムシー出版の「バイオインダストリー」、日本セラミックス協会の「セラミックス」、日経BP社の「日経アーキテクチュア」など各業界誌それぞれで特集が組まれています。


個別企業情報

企業のサイトや、決算発表情報の内容を確認すると、有用な情報が記載されていることもあります。3Dプリンタ業界における主要企業の動向は常にチェックしておくべきでしょう。

世界の主要企業としては、3D systemsやStratasysなどがありますので、これらの企業サイトはブックマークしてニュースリリースなど定期的に情報収集を行うのがおすすめです。

日本国内では、まだあまり情報を発信している企業は見られませんが、日本3Dプリンター(株)では、3Dプリンタに関する様々な情報を、企業WEBサイト内のコラムで発信されていますので、業界知識を得るための情報源としてチェックしておいて良いかもしれません。

市場調査会社に新たに調査を依頼する

先に紹介した方法で期待する粒度の情報が入手できなかった場合、また情報が多すぎて取りまとめるのが難しい場合には、市場調査会社にアドホック調査を依頼するという選択肢もあります。公開情報を幅広く集めて、整理・分析するということに加え、有益な情報を保有する業界関係者・有識者等を探索し、インタビューを通してオリジナルな情報を収集し報告する形式をとっており、一般では取得が難しい情報にリーチできる可能性があります。


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3Dプリンタ市場を知るためのおすすめ情報源3選

弊社が運営するマーケティング・データ・バンク(MDB)でも、メンバー企業様から3Dプリンタ市場に関する調査相談を数多くいただいております。ここでは、弊社の情報コンサルタントが厳選した「3Dプリンタ市場」に関するおすすめ情報源を3つ紹介いたします。


おすすめ情報源① メイン市場である海外市場をおさえる!

「2021 Wohlers Report : 3D printing and Additive Manufacturing Global State of the Industry -3Dプリンターの世界市場-」 Wohlers Associates 2021.3

先にもご紹介しましたが、アメリカの独立系コンサルティングであるWohlers Associatesの最新レポートはおすすめ情報源です。同社は20年以上にわたり、3Dプリンタ市場に関するレポートを発行している著名な調査機関です。本レポートは3Dプリンタメーカーや、3Dプリンタの材料メーカー、サービスプロバイダー各社を調査、また34カ国88名の専門家から提供されたトレンドや展望予測などをまとめた大変有益な情報源となっていますので、要チェックです。


おすすめ情報源② 3Dプリンタの国内最新市場動向をおさえる!

「2021年版 マシンツール&機械要素部品市場の現状と将来展望」 富士経済 2021.7

3Dプリンタを含むマシンツール市場全体を網羅した市場分析レポートです。マシンツール内の成形機というカテゴリー内に3Dプリンタに関する市場(樹脂と金属それぞれに分けて)調査レポートが記載されています。国内の調査レポートとしては、まず見ておきたい情報源です。


おすすめ情報源③ 日々の最新業界情報をチェック!

MONOist 3Dプリンタニュース

https://monoist.itmedia.co.jp/mn/series/1620/

国内外問わず3Dプリンタに関する様々な最新情報やニュースを扱っているWEBメディアです。3Dプリンタ業界でのビジネスを考えられているのであれば、最新トレンドを把握するために毎日チェックしておくべき情報源と言えます。


まとめ

今回は、3Dプリンタの市場動向の調べ方について解説しました。様々な業界に拡大していくこの市場は、今後ますます目が離せなくなっており、情報収集の重要性が増してきています。

弊社マーケティング・データ・バンク(MDB)にも関連資料は豊富に取り揃えていますので、もっと詳しく調べたい方や、有益な情報源を知りたい方は、ぜひお気軽にご相談ください。MDBメンバー企業の方はすぐに調査相談を承ることも可能です。


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